商船三井は7月16日、同社が幹事となり業種横断で温室効果ガス（GHG）排出を削減するワーキンググループ（WG）の「CCR研究会 船舶カーボンリサイクルWG」が、第1回会合を開いたと発表した。

　参加企業は、商船三井／（株）エックス都市研究所／サノヤス造船／JFEスチール（株）／ジャパン マリンユナイテッド／日揮グローバル（株）／日本海事協会／日本製鉄／日立造船の全9者。

　このWGでは、船舶のGHG排出ゼロを実現するための舶用燃料に、メタネーション（触媒を充填した反応容器内で水素と二酸化炭素＝CO2を反応させ、天然ガスの主成分であるメタンを合成する）技術を活用する構想の実現可能性を探る。

　活動初期は、（1）国内製鉄所から排出されるCO2の分離・回収・液化、（2）水素供給地への船舶による液化CO2海上輸送、（3）メタネーション反応によるCO2と水素からの合成メタン生成、（4）合成メタンの液化、舶用燃料化ーというプロセスを想定。

　（1）をJFE／日本製鉄が、（2）をサノヤス／ジャパン マリンユナイテッドが、（3）を日立造船が、（4）を日揮グローバルがそれぞれ担当し、商船三井／エックス都市研究所／日本海事協会が全体の集計・調整を行う。

　今後、（1）〜（4）でのCO2排出量を概算し、その結果から実現に向けた技術的課題の洗い出しとロードマップ策定を9者で行う計画としている。