日本郵船調査グループは12月5日、“世界のコンテナ輸送と就航状況”2017年版を発表した。

　同調査によると2017年8月末時点のコンテナ船・就航船腹量は、2040万1000TEUで前2016年8月末比2.5%増となっている。隻数は5119隻で56隻減少したものの、大型船の投入が進んだことから、船腹量は増加する結果となった。

　航路別では、基幹航路である東アジア〜欧州が0.4%増／平均船型1万2969TEU、東アジア〜北米が4%増／同7738TEUと、船腹量が大きく伸びていないのに対して、欧州〜中東・南アジアが17%増／同7341TEU、東アジア〜アフリカが14%増／同4946TEUと船腹量の伸びが顕著で、中国による“一帯一路”政策の影響が見て取れる。

　一方、コンテナ荷動きは、東アジア〜北米が2016年は往航3.5%増／復航6.7%増で、2017年1〜10月累計も往航5.5%増となっていて、往航は4年連続で過去最高を更新する可能性が高いとしている。

　また、東アジア〜欧州は2014年に往航が過去最高を更新した後、2015年に反動減となったが、2016年は3.4%増に回復、2017年1〜9月累計は5.4%増とやはり、過去最高を更新する可能性が大きいとして、基幹航路の現在の好調を指摘している。

　一方、新造船の竣工見通しについては、2017年が220隻／146.8万TEU、2018年は209隻／145.4万TEUと多いが、2016年以降の発注が少なかったことにより、2019年は44隻／29.4万TEUで、同年以降の竣工予定船は大きく落ち込んでいる。

　荷動きが5%前後増加しているのに対し、船腹量の増加が鈍化傾向にあることから、2019年頃に需給ギャップが解消し、市況も回復すると予測している。