日本郵船（NYK）は8月25日、都市で発生する可燃性廃棄物などの未活用資源によるエネルギー供給事業を手がけるサステイナブルエネルギー開発（株）に出資したと発表した。

　サステイナブルエネルギー開発は、可燃ゴミなどの有機物を亜臨界水処理技術で分解して、最終的にバイオ燃料などのグリーンエネルギー製品を生成する“ISOPシステム”を展開している。

　ISOPシステムは、可燃ゴミなどの有機物を密閉空間で亜臨界水処理技術により低分子化合物に分解し、粉状のエネルギー原料を生成する複数の装置から構成されるシステム。

　同システムで生成されたエネルギー原料は、バイオ石炭／メタンや水素などのバイオガス／バイオコークスといった、グリーンエネルギー製品として再利用することが可能で、生成時にダイオキシンなどの有害物質を発生させないため、環境に配慮されている点が特徴だという。

　NYKはサステイナブルエネルギー開発への出資により、同社技術の商業化をサポートするほか、船上でISOPシステムを用いてゴミやスラッジなどの有機性廃棄物からエネルギー原料を生成する共同検討を行う。

　将来的には生成したエネルギー原料の船舶用燃料としての応用など、今後の研究開発を通じて、船上における脱炭素化の実現を推進していく計画。