デンマークの海事調査会社Sea-Intelligenceはこのほど、2M解消後の主要船社・アライアンスの市場シェア動向を発表した。

　それによると、MSCとMaerskによる2Mアライアンスが2025年1月に解体することに伴い、東西基幹航路のマーケット構成に大きな変化をもたらすことは明白で、2年間の移行期間中に段階的な変化が起こる可能性があると予測している。

　下図は、Ocean Alliance（OA、CMA CGM／Cosco Shipping／Evergreen／OOCLで構成）とTHE Alliance（TA、Hapag／HMM／ONE／YMで構成）の2大アライアンスがそのまま維持される前提で、現在の発注残が予定どおりデリバリーされた場合の太平洋航路における船腹シェアについて推測したもの。これによると、船腹シェアはOAが突出して高く、その次にTAが続き、3位にMSC、4位にMaerskとなっている。

　太平洋航路全体では、Maerskはアライアンス外の船社の合計船腹量と同程度になる。MSCもMaerskより規模は大きいものの、TAには及ばない。

　また、アジア〜欧州航路の船腹量シェアについては、北米航路と同様の順番になるが、北米航路よりはアライアンス以外の船社が限られているため、その差は大きくなるとしている。

　MSCは超大型船の新造発注や中古買船も積極的に進めており、船隊の拡充や港湾ターミナル事業の拡大にも努めている。

　一方のMaerskはコンテナ船隊の大規模な新造発注を行うよりも、投資を業容の拡大とM&Aに多く振り向けている。また、同社グループ内のHamburg SuedやSealandのほか、 フォワーダー企業Senator Int'lやLF Logisticsなどを自社ブランドに統合することも発表している。

　両社の戦略は異なるものの、ともに単独配船移行への準備を着々と進めているように見える。