商船三井（MOL）はこのほど、同社および伊藤忠商事／HIF Asia Pacific／JFEスチールの4社で、（1）日本国内での二酸化炭素（CO2）の回収、（2）豪州への船舶輸送、（3）豪州における同CO2を原料とする合成燃料「e-fuel」の製造および貯蔵、（4）豪州からのe-fuelの輸出を含めたサプライチェーン構築に関する事業化調査、を共同で実施することに合意したと発表した。

　e-fuelは、再生可能エネルギーから製造される水素とCO2を合成することで生成される液体燃料。原料となるCO2は、電化・水素化といった方法のみでは脱炭素化が困難となる産業などから排出されるCO2を利用する予定としている。

　e-fuelは、輸送や貯蔵の際に船舶やローリー、貯蔵タンクや給油所など既存のインフラを活用できるという。またMOLでは、「e-fuel自体も既存の機器を改造・交換することなく、自動車／航空機／船舶の燃料として利用が可能であることから、e-fuelの活用は早期の脱炭素施策として期待されている」と述べている。

　このプロジェクトにおける4社それぞれの役割は、MOL：CO2・e-fuel輸送コスト試算、船舶輸送の検討など／伊藤忠商事：LCA（ライフサイクルアセスメント）・経済性の評価など／HIF Asia Pacific：e-fuelの製造地域選定、製造コスト試算など／JFEスチール：CO2分離回収・液化・積み出しコスト試算など、となっている。