米国とイスラエルがイランへ大規模攻撃を行ったことを受けて、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となり、船舶の航行に支障が出ている。

　海外メディアによると、2月28日でホルムズ海峡を通過する船舶が約7割減ったという。また、同地域最大のコンテナ港であるJebel Ali港は、イランの攻撃によるドローンの残骸の落下による火災に見舞われ、ターミナルを運営するDP Worldは一時操業を停止した。現在は同港の全ターミナルが稼働しているが、物流の混乱は中東に甚大な打撃を与える可能性がある。

　これを受けて日本郵船、商船三井、川崎汽船の邦船3社は3月1日までに、ホルムズ海峡の航行停止を決めたほか、Ocean Network Expressも、ペルシャ湾発着便の貨物の新規ブッキング受け付けを一時停止すると発表した。

　また、日本船主協会も1日、長澤仁志会長（日本郵船会長）を本部長とする「海上安全等対策本部」を設置し、関係省庁との連携、会員への情報提供などに備える体制を構築している。

　欧州では、CMA CGMがスエズ運河通過を無期限停止し、喜望峰経由への変更を決定したほか、Maerskはホルムズ海峡の全便停止に加え、段階的に再開したばかりのバブ・エル・マンダブ海峡経由のスエズ運河通過も一時停止すると発表した。

　また、MSCは中東向けのブッキングを全面停止し、湾内の全船舶に待機を指示し、Hapagも同海峡の航行停止を発表している。

　イラン革命防衛隊は3月2日、ホルムズ海峡地の封鎖を発表、「通航する船舶を攻撃する」としていて、これでコンテナ船のスエズ復帰の見通しが立たなくなった。