日本郵船調査グループはこのほど、“世界のコンテナ輸送と就航状況”2021年度版を発表した。

　同調査によると2021年8月末時点のコンテナ船就航船腹量は2421万4000TEUで、前年と比較して4.4%増の101万3000TEU増加した。隻数は5375隻で113隻増えている。船腹量の増加について22年は3.9%増と限定的だが、23年は6.6%増になると予想している。

　就航船の船型別では、21年は前年と比べて2万TEU型以上の超大型船が14隻増、1万4000〜1万7000TEU型で15隻増と、前年同様に大型船が大幅に増えた。隻数の増加が最も大きかったのは3000TEU未満の小型船で、前年と比べて58隻増えている。

　航路別の船腹量は、アジア〜北米が前年比19.3%増となる501万2000TEU、アジア〜欧州は同9.8%増の539万TEUとなった。

　アジア〜北米航路の配船状況については、3大アライアンスの供給船腹量はこの1年で増加したものの、シェアは下がった。MSCやCMA CGMの単独配船、ZIMやWan Haiのサービス拡充、China United LinesやBAL Container Lineなどが新規参入したことにより、アライアンス以外のシェアが前年同期比で141.9%増えたとしている。

　新造船発注については、21年は1〜8月時点で337隻、296万TEUの発注があり、過去最高だった15年の年間記録259隻231万TEUを超えた。

　新造船の竣工見通しについては、2021年が139隻／119.2万TEU、22年は175隻／107.4万TEUと隻数では増え、23年は過去最多となる211隻／200.5万TEUになると予測している。

　新造コンテナ船の供給が2023年で急増するのに対し、コンテナ生産量は21年がピークとなる見込みだ。

　昨年以来のコンテナ不足を受けて新造コンテナ生産量が急増し、前年同期比74.7%増の456万TEUとなった。その一方、22年以降は再び減少に転じ、22年で350万TEU、23年で275万TEUと今後2年間で生産量は大きく減少する見通し。