商船三井（MOL）は1月26日、船舶の設計や運航支援システムの開発を行うNAPA Ltd.（本社：フィンランド）および日本海事協会と共同で開発した航海リスク監視システムを、自社の700隻を超える船隊に展開したことを明らかにした。

　船舶の運航／安全航路／航海リスク分析に関するノウハウを結集したシステムによって、事前に座礁を含む航海リスクを予測し、そのリスク情報を陸上側の運航管理者に通知することで、陸上側からの本船に対する注意喚起の機会を増やし、船隊全体のさらなる安全性の向上を図る。

　システムはNAPAが提供するクラウドベースの船舶管理プラットフォームであるNAPA Fleet Intelligenceを基盤としているため、新たな機器を船に設置する必要はない。また、船員による情報入力を必要としないため、新造船や新規用船に対しても即座に展開することが可能となる。

　さらに、船舶運航に関する船位／本船データ／水深情報／海図情報など、さまざまな情報をNAPAの持つ既存データと連携し、座礁をはじめとするリスクを検知して運航に携わる陸上のメンバーへ通知することで、事故の予防・低減を図る。