日本郵船調査グループはこのほど、“世界のコンテナ輸送と就航状況”2025年度版を発表した。

　同調査によると、25年1〜10月累計の全航路の荷動き量は、前年比で4.4%増（約1億5900万TEU）で、通年では過去最多だった24年を上回る見通しとした。

　米国による関税引き上げの影響で、アジア発・北米向けは前年比で減少したが、中国発荷動き、アジア発・欧州向け、アジア域内の荷動きに加え、アジア発・インド中東、南米、アフリカといった新興国向けなどが大きく増加した。

　25年10月末時点で見込まれる25年末のコンテナ船供給船腹量は、約3235万4000TEUで前年と比較して5.8%増加した。ただ、前年の増加率10.4％からは減速している。調査グループは「21年にかけての発注ラッシュ時の竣工がピークを過ぎた」ことが影響しているとした。

　船腹量の増加率の減速は来年も続き、26年はさらに3.1％増にまで減速すると予想するが、27年には6.0%と再び増加する見込みとした。27年の増加については、「25年に新造船の発注が活発化し、発注残が1000万TEUを突破した。発注した新造船が竣工する27年以降の竣工量に影響してくる」と推測する。

　25年末のコンテナ船竣工量は225隻・178万TEUと、前年の470隻・297万2000TEUからは大幅に減少した。

　また、解撤量は15隻・9000TEUにとどまると予測した。調査グループは解撤量の減少について、（1）喜望峰ルートへの迂回定着で追加船腹が必要となった、（2）アライアンス再編に伴い、フィーダーネットワークでの船腹需要が高まった、（3）域内航路の荷動き増加により、高齢船比率の高い中古型船セグメントで船腹需要が高まった、（4）港湾混雑による本船遅延が常態化した、（5）新興国航路の荷動きが増加したーことを挙げている。

　そうした中で、高齢船の船腹量が増加している。25年8月末時点の船社上位15社の船齢16年以上の船腹量は964万TEUとなり、同時期の発注残船腹量1000万TEUに匹敵する規模に達する見込み。また、平均船齢も14.2年で、前年に比べ0.2年上昇した。

　新造コンテナ船の発注については、25年8月末時点で316隻・284万3869TEUに達した。発注隻数が増加したのは1万8000TEU型以上と4999TEU型未満の船型で、5000〜1万7999TEU型の発注隻数は減少している。

　配船面では、待機船が減少し、荷動きと航路形態に応じた本船の配置換えが進んだほか、新興国航路の荷動き増加、ネットワーク変化による船腹増が見られた。