アジア船主協会（ASA）は10月15日、東京で第39 回会長会議を開催した。

　ASAは、世界の船腹量の56％を占める船主団体で、中国、クック諸島、香港、日本、韓国、ASEAN諸国の船主協会で構成されている。

　会議では、ホルムズ海峡が引き続き閉鎖されている事態を受け、重要な国際海上チョークポイントにおける自由で安全な航行の確保に向けた方策を検討した。写真は第 39 回 ASA 会長会議出席者（前列中央が長澤ASA議長）

　ASAのメンバー船協は、「ホルムズ海峡の閉鎖により、アジア・太平洋地域の経済、海運およびサプライチェーンは重大な影響を受けている」としたうえで、「こうした状況の中、安全かつ安定的で、予見可能な海上輸送を維持することは、アジア・太平洋地域のみならず、世界経済全体にとって極めて重要で、引き続き、航行の自由と安全の重要性を訴えていく」ことを再確認した。

　ASA議長の長澤仁志・日本船主協会会長（日本郵船会長）は「ホルムズ海峡の閉鎖で利益を得ている者はいない。代替ルートへの依存や新たなパイプラインの整備によりコストの増加を招き、インフレ圧力をさらに高めることになる。自由で安全な海上輸送を維持することこそが、世界経済にとって、明らかにより合理的かつ効率的な選択である」とコメントした。


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